横浜マリノスが横浜フリューゲルスを吸収合併
 
Jリーグの横浜フリューゲルスが、横浜マリノスに吸収合併されることになり、10月29日両チームから 発表された。来年2月に発足する新チーム名は「横浜F・マリノス」で、運営会社は横浜マリノスとなる。 合併は1993年にJリーグがスタートして以来初めてで、不況に伴う親会社の撤退等、厳しいJリーグチームの 運営環境が浮き彫りになった。

横浜フリューゲルスは、全日空と大手ゼネコンの佐藤工業が、その年間運営資金30億円のうち半分近くを出資してきた。 しかし、長引く不況により佐藤工業が経営からの撤退を決定、もう1社の全日空だけではチーム運営が厳しくなった。 この現状を受けて全日空とマリノスの親会社日産自動車が協議、マリノス側が吸収合併する形で新チーム発足が決まった。

横浜マリノスの高坂社長は「経済情勢を考えると横浜に2チームは無理がある。」と説明、一方、横浜フリューゲルの 山田社長は「収入が伸びず、経費削減も出来なかった。」と理由を説明している。
川淵チェアマンは「合併を承認したのは超法規的措置。大きな理由は経営基盤の確立だ。」とコメントしている。

 
 厳しい若手選手の救済、受け入れチームは・・・
 
吸収合併の現実を突きつけられて一番戸惑っているのはフリューゲルスの選手達だろう。 日本代表としてワールドカップに出場したMF山口、GK楢崎や、代表候補MF三浦は、新チームへの移籍が決定的だが、 その他の選手で新チームに移れるのは数名程度とみられ、約30名の選手の中には受入先チームが決まらなければ、 引退する選手も出てくるものとみられる。
現在検討されている打開策として、
1.来期から導入されるA契約選手数(年棒に制限が無い選手)25人制度の適用を緩やかにする。
2.他のクラブが受け入れる際の移籍金を免除する
3.公正な移籍を可能にする為、FIFA公式代理人を窓口にする。
等の案が浮上しており、選手救済がJリーグ各チームに求められそうだ。


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